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当社、株式会社Ｇ＆ＥＣＯでは、この度、住友電気工業株式会社より2021年4月に販売開始される太陽光発電システムおよび電力会社の系統と連系可能な小型・軽量のリチウムイオン蓄電システム「POWER DEPO®Ⅳ」の取り扱いを開始いたします。

これまで当社で販売してきたPOWER DEPO®Ⅲの小型・軽量といった特徴を継承しつつ、台風などの災害に伴う予測可能な停電に備える停電対策機能（緊急充電モード）を搭載し、電力レジリエンス（強靭性）の強化に貢献する蓄電池で、お客様の要望に応じた「筐体のスリム化による施工性の向上」「冷却ファンレス化」などの新たな特徴も備えております。
一戸建て住宅だけでなく、マンションなど集合住宅にも設置可能で、事業所のＢＣＰ対策にもご活用いただけます。

当社では、本製品の販売を通じて、災害発生時において安全・安心を確保する停電対策として、また、効率的なエネルギー活用により脱炭素と安全・安心を両立する社会の実現へ貢献してまいります。
製品についてのお問い合わせ、ご注文は当社までお気軽にお申し付けください。

住友電気工業株式会社プレスリリース
「集合住宅にも設置可能な小型・軽量の家庭向けリチウムイオン蓄電システム『POWER DEPO®Ⅳ』を販売開始」

https://sei.co.jp/company/press/2021/02/prs020.html

LPガス＆ガソリン発電機（エルソナ）や太陽光発電システムと連携することでひとつのパーツとしての蓄電池では無く、エネルギーマネジメントの中心として活躍する蓄電池システム。
私たちは、蓄電池の持つ能力を最大限に活かすご提案で、お客様に貢献いたします。

弊社では住友電気工業株式会社のPOWER DEPOⅢの取り扱いをしています。
弊社製品である、発電機と合わせて利用することでより効率的な停電対策も出来ますのでご興味がある方はお気軽にお問い合わせいただければ幸いです。

弊社のメイン商品は、ハイブリット発電機エルソナであることは皆様にご理解頂けている事かと思います。
しかし、エネルギーソリューションの会社として、お客様1人１人に合った形をご提供したい思いから他にも蓄電池・太陽光なども取り扱っています。
今後はこちらのSNSで少しずつご紹介させて頂きますのでお楽しみに！

また、ハイブリット発電機エルソナのアクセサリ商品に関しても随時ラインナップが更新されております。

SNSでの投稿が待ちきれない方は是非、弊社HPをご覧になり一足先にチェックしてみてください！

災害が起きたとき、電気の復旧にはどのくらいの時間が必要でしょうか。

1995年に発生した阪神淡路大震災では、関西電力管内の停電約260万戸のうち、9割以上が約3日で復旧しました。電気復旧完了とされたのは、地震発生から6日後でした。
2011年に発生した東日本大震災では、地震の直撃を受けた東北電力管内で440万戸の停電が発生し、復旧率が5割に達したのが30時間後、9割が復旧するまでに約6日を要しました。

近い将来に発生するとされている大規模災害は、東海地震、首都直下型地震など多数あります。

地震発生直後、東海地震では約150万戸、首都直下型地震では約160万戸が停電すると予想されており、その他予想される災害でも電気はおおかたの復旧に約4日、全面復旧までには1週間程度必要であるとされています。

これらのことから、大規模災害が発生したのち、少なくとも3日間程度は電力供給が途絶えて停電が継続することが想定されます。

1982年から、9月1日の「防災の日」を含む1週間（8月30日から9月5日まで）が「防災週間」と定められています。

皆さんは、日頃からどのような災害対策をされていますか。

先日も台風9号が九州に接近しましたが、台風１０号も特別警報級に発達し、６～７日に奄美から西日本にかけて接近、上陸する恐れがあると発表されました。記録的な大雨や暴風、高潮となる可能性があり、厳重な警戒と早めの対策が不可欠です。

本日は家庭でもできる「備え」をご紹介します。

1.日常備蓄
備蓄は、災害に備えて特別な準備をするのではなく、普段使っているものを常に少し多めに用意しておくことです。備蓄品の種類や量は、家族構成や家庭状況によって異なります。まずは3日分を目標に備蓄を進め、災害に備えましょう。

2.地震への備え
大きな地震が発生すると、室内の家具の転倒落下・移動によるけがだけでなく、倒れた家具類が避難通路をふさいだり、火災などの二次災害を引き起こしたりするなど、さまざまな危険をもたらします。家で過ごす時間が増えているこの機会に、家具類の配置と固定の見直しをしましょう。

3.電力確保
私たちは大部分を電気に頼った生活をしています。携帯・固定電話など情報取得手段、エアコンなどの空調、IHコンロや、冷蔵庫、電子レンジなどの調理関係、さらには電気とは一見無関係なガス機器も給湯器などは使えなくなってしまいます。停電時、最低限の電力は確保し、BCP（Business Continuity Plan＝事業継続計画）を予め立案しておくなど、平時から災害に備えていくことが重要です。

弊社はエネルギー機器の商社として、発電機・蓄電池・太陽光発電といった各種製品通して、お客様に最適な防災環境をお届けいたします。またSNSやHPでも防災情報や補助金情報などを掲載しておりますのでご覧ください。